犬や猫を飼っている高齢者の介護保険サービス利用費はペットがいない同世代の人と比べて約半分だとする論文を、東京都健康長寿医療センターの協力研究員・谷口優氏らの研究チームが発表している。ペット飼育者は介護サービスを受ける頻度が少なく、経済的な負担が小さい軽度のサービスを利用する傾向があると考えられるという。高齢化が進んだことで介護保険総費用が13兆円を超え、制度見直しが話題に上がるなか、ペットの飼育が介護費抑制のヒントになりそうだ。
谷口氏は昨年、65歳以上の高齢者1万1233人を対象にした研究をもとに、犬を飼っている人が介護が必要な状態になったり死亡したりするリスクは、一度も飼ったことがない人の約半分だったとする論文を発表。散歩や飼い主同士の交流が健康の維持に寄与する可能性を示唆した。猫については飼育によるリスクの低減が確認できなかった。
今回は埼玉県鳩山町に住む460人のデータを用いて、ペットを飼育することが医療費と介護費に与える影響を調べた。20.9%がペット飼育者で、そのうち犬と猫を両方飼った経験があるのが24.0%、犬だけが42.7%、猫だけが24.0%だった。調査対象者の平均年齢は77.7歳で男性が61.6%だった。必要とする介護レベル、有病率、飲酒と喫煙の習慣についてはペット飼育者と非飼育者の間で大きな違いはなかった。
2016年から2017年までの調査データをまとめたところ、調査時の一人当たりの月額医療費はペット飼育者が4万8054円、非飼育者が4万2260円だった。調査期間中の月ごとの医療費を比較すると、非飼育者がペット飼育者の0.9~1.2倍にとどまったため、研究チームは医療費においては有意の差がないとする見方を示した。
同様に一人当たりの月額介護費を調べると、調査時はペット飼育者が676円、非飼育者が1420円。非飼育者の月ごとの介護費がペット飼育者の1.2~2.3倍に上ったことから、ペット飼育が介護費の抑制と関連していると報告した。
ペット、特に犬の飼育には介護リスクの低減と費用の抑制が期待できると言えそうだが、谷口氏は「今回の調査では、がんに罹ったことのある人の割合はペット飼育者の方がわずかに高かった。がんになったことをきっかけに(運動習慣改善などの目的で)ペットを飼い始めた人もいたのでは」と指摘。今後は飼っている年数などの詳細なデータも集める必要があると述べた。
また、ペット飼育者の4人に1人が骨や関節が壊れたり変形したりする骨関節疾患だった。手足や腰に痛みを抱えていても、愛犬・愛猫と暮らすことを選ぶ高齢者は少なくないと考えられるという。
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