川本 大吾
近年、衰退の一途をたどってきた日本の魚食文化。その一因は、「おいしさよりも安さを追求したスーパーの販売方法にある」と元大手スーパーのバイヤーは述懐する。新型コロナウイルス流行の影響もあり、家庭での魚の需要が少し上向く今、その理由や今後の展望について話を聞いた。
かつては魚の水揚げも消費量も世界一。押しも押されもせぬ「水産大国」だった日本が、今ではサンマをはじめ、サケやイカも大不漁。漁業生産量は減少の一途をたどり、2019年は417万トンと最盛期だった1980年代の3分の1まで落ち込み、世界のベスト10入りも逃して11位に甘んじた。2009年には1日の1人当たりの魚介類消費量と肉類消費量が逆転。日本人の健康長寿を支える要因の一つと考えられてきた魚食は減少する一方だ。 そんな中、コロナ禍での巣ごもり消費が、魚離れにちょっとした変化をもたらしている。総務省の家計調査によると、2020年の1世帯当たり（2人以上）の生鮮魚介類の購入量は、23.9キロで18年ぶりに前年（19年、23キロ）水準を上回った。お手軽な刺身用のマグロやサーモンだけでなく、アジやサバ、カレイ、イワシなど調理を必要とする魚種も需要が伸びている。水産業界にとって久々の明るい材料に、「これを機にあらためて魚のおいしさ、魚食の価値を消費者に伝えなければ」との声が上がっている。
今やスーパーでの魚購入が主流
「スーパーが安さを追求して魚を販売してきたことと、日本人の魚離れは決して無関係ではない気がするんです」 かつて大手スーパーで40年にわたって鮮魚販売に携わり、チーフバイヤーも務めた小谷一彦氏（64）はこう打ち明けた。現在は水産アドバイザーとして、食品スーパーや水産加工企業のコンサルティングをしながら、水産庁長官任命の「お魚かたりべ」などとして、魚食文化の普及、伝承に力を注ぐ人物だ。 高度成長期から、全国で大型スーパーが乱立。1970年代からはチェーン展開する大規模店が増え、バイヤーによる独自の仕入れ方法などを確立していく。野菜も肉も魚も1カ所でなんでも安価でそろう便利さは、時間に追われる現代人にはなくてはならないものだ。 スーパーが多店舗化を進める一方で、それぞれの地域に根差し、お客さんの細かなニーズにこたえてきた小規模小売店は、姿を消していった。水産庁も「いわゆる“町の魚屋さん”が、魚介類の旬や産地、おいしい食べ方などを消費者に教え、調理方法に合わせた下処理のサービスなども提供して、食生活を支えてきた」と、その存在を懐かしむ。国や水産業界団体の調査では、近年、消費者の７割以上がスーパーで魚を購入すると回答している。
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July 05, 2021 at 02:58PM
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スーパーのお手頃価格が「魚離れ」に拍車：元バイヤーが指摘する品ぞろえの重要性（nippon.com） - Yahoo!ニュース - Yahoo!ニュース
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